日本の医療保険制度は、健康保険法で義務付けられたのがはじまりと言われています。そして、国民健康保険法によって国民皆保険になったため、公費も投入され国民全員が医療保険に加入できる仕組みになっています。公的医療保険は、国民全員を保障すること、医療機関を自由に選べることなどが特徴で、国民の安全・安心な暮らしを保障しています。その内容は病気のみならず、出産育児一時金や出産手当金なども含みます。そして、現在の制度は「働き方」（自営業か、会社員か、公務員かなど）や「年齢」（75歳以上は後期高齢者医療制度）によって加入する医療保険が異なっています。

日本の公的医療保険制度、知っていますか？

医療保険に加入する際に大切なのは、まずは公的医療保険制度とは何かを知ること、そして自分が加入している医療保険の種類、いざ病気やケガをしたときに、治療費のうち何割の負担なのか、また高額な治療になったときに適用される「高額療養費制度」などについても知っておくと良いでしょう。さらにその上乗せとして、職場の保障があります。主な職場の保障には、会社員の「傷病手当金」がありますが、それ以外にも会社によって自己負担が少なくなる独自の制度を設けているところがあります。それらを把握したうえで、自分自身で加入する民間の医療保険を検討しましょう。
図表の保障設計のピラミッドをご覧ください。保障の三角すべてを自分で備えるとしたら、大変です。でも、自分で備える保障は、足りない部分を補てんする、一番上のもので良いのです。

民間の医療保険の基本的な仕組みを説明すると、保障期間が一定の期間の「定期タイプ」と、一生涯の保障の「終身タイプ」があります。期間限定で保障が必要なのか、それとも一生涯の保障がほしいのかといった選択が自由にできるのも、民間の医療保険ならではです。
また、保険料の払込方法も「終身タイプ」の場合、一定の期間で払込みが終わる「有期払」と、加入期間中は払込みが続く「終身払」があります。毎月の保険料は終身払のほうが保険料負担は軽くなりますが、どちらが総払込保険料を抑えられるかは年齢・条件によるので、実際に試算して選ぶと良いでしょう。
そして、自分がどんなときに不安でどんな保障がほしいのか、医療保険とがん保険の違いを確認し、手厚くしたい部分には特約などを上乗せすることができます。医療保険・がん保険で共通に使われる以下の言葉を知って、必要な保障を備えましょう。