子どもが産まれたら、保険は「のこされた妻と子の生活を守る」という目的で選ぶようにしましょう。
死亡保障は、子どもの人数や教育コースなどによっても必要保障額が異なります。とくに子どもが小さいときほど高額となります。定期保険など、高額な保障をお手頃な保険料で確保できる商品を上手に活用しましょう。
もしものとき、のこされた妻や子が国から受取れる遺族年金などの公的保障には次のような種類があります。

子どもがいる夫に万一のことがあったとき、夫が会社員で厚生年金加入者の場合は①＋②が受取れ、遺族基礎年金受給終了後に妻が40歳以上の場合は③も受取れます。しかし、夫が自営業者で国民年金加入者の場合は①のみとなります。よって、自営業者の方のほうが必要となる死亡保障額は多くなります。

医療保障は、入院時の医療費のことだけではなく、収入減少や家族への負担など、総合的に考慮して保障額を充実させましょう。入院日額は5,000～10,000円程度を確保しておくと安心です。

子どもが小さいうちは、のこされた子どものために必要な保障と、医療保障の充実を中心に考えましょう。

死亡保障については、保険料がお手頃な定期保険をおすすめします。夫に収入がある場合でも、夫ひとりが子育てをしなければならない場合は、収入減少や、ベビーシッター費用などがかかる場合があります。こうしたものを含めた死亡保障を用意するようにしましょう。
また自分自身も働いていて家計を支えている場合、自分の分の収入減少により足りなくなる生活費や子どもの教育費、住宅ローンがある場合は、さらにそれも含めた保障が必要です。

医療保障は一生涯必要なものですので、公的保障で足りない部分については充分な保障を確保することがポイントです。乳がん、子宮がん、子宮筋腫などの女性特有の病気やがんへの備えを早めに確保しましょう。