幼児のお子さまがいるご夫婦

子どもが産まれたら、保険は「のこされた妻と子の生活を守る」という目的で選ぶようにしましょう。
死亡保障は、子どもの人数や教育コースなどによっても必要保障額が異なります。とくに子どもが小さいときほど高額となります。定期保険など、高額な保障をお手頃な保険料で確保できる商品を上手に活用しましょう。
もしものとき、のこされた妻や子が国から受取れる遺族年金などの公的保障には次のような種類があります。
① 遺族基礎年金 | 18歳到達年度の末日までの子(1・2級障害のある場合は20歳未満)がいる場合、妻または子に給付。 |
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② 遺族厚生年金 | 夫が会社員の場合、のこされた妻が受取れます。 |
③ 中高齢寡婦加算 | 夫の死亡当時、子のいない40歳以上の妻、または遺族基礎年金受給終了後、妻が40歳以上の場合に受取れます。 |
子どもがいる夫に万一のことがあったとき、夫が会社員で厚生年金加入者の場合は①+②が受取れ、遺族基礎年金受給終了後に妻が40歳以上の場合は③も受取れます。しかし、夫が自営業者で国民年金加入者の場合は①のみとなります。よって、自営業者の方のほうが必要となる死亡保障額は多くなります。
医療保障は、入院時の医療費のことだけではなく、収入減少や家族への負担など、総合的に考慮して保障額を充実させましょう。入院日額は5,000~10,000円程度を確保しておくと安心です。
病気やケガに備える保障

七大生活習慣病に特に手厚い
医療保険
-
入院日額
10,000円
-
手術給付金
20万円(入院中)、
5万円(外来) -
先進医療給付金*1
先進医療にかかる技術料と同額
-
先進医療一時金*1
先進医療給付金の10%相当額
-
がん一時金*2
100万円
35歳男性の場合、
月払保険料5,250円
日額10,000円[60日型・三大疾病無制限型]
先進医療特約(2018)付加、
がん一時金特約*2100万円、終身払
- 保険料は、2025年7月1日現在のものです。
- 医療行為、医療機関および適応症などによっては、給付対象とならないことがあります。
同一の被保険者において、先進医療給付のある当社特約の重複加入はできません。 - がんにかかわる保障は、責任開始日からその日を含めて91日目(がん責任開始日)より開始します。
万一のときに備える保障

一定期間の死亡保障を
お手頃な保険料で準備できる
-
保険期間・保険料払込期間
20年
-
死亡・高度障害保険金
2,000万円
35歳男性の場合、
月払保険料3,869円
保険期間・保険料払込期間20年、保険金額2,000万円
- 保険料は、2025年7月1日現在のものです。
子どもが小さいうちは、のこされた子どものために必要な保障と、医療保障の充実を中心に考えましょう。
死亡保障については、保険料がお手頃な定期保険をおすすめします。
夫に収入がある場合でも、夫ひとりが子育てをしなければならない場合は、収入減少や、ベビーシッター費用などがかかる場合があります。こうしたものを含めた死亡保障を用意するようにしましょう。
また自分自身も働いていて家計を支えている場合、自分の分の収入減少により足りなくなる生活費や子どもの教育費、住宅ローンがある場合は、さらにそれも含めた保障が必要です。
医療保障は一生涯必要なものですので、公的保障で足りない部分については充分な保障を確保することがポイントです。乳がん、子宮がん、子宮筋腫などの女性特有の病気やがんへの備えを早めに確保しましょう。
病気やケガに備える保障

女性特有の病気と
すべてのがんに特に手厚い保障
-
入院日額
10,000円
-
女性入院給付金
5,000円
-
手術給付金
20万円(入院中)、
5万円(外来) -
先進医療給付金*1
先進医療にかかる技術料と同額
-
先進医療一時金*1
先進医療給付金の10%相当額
-
がん一時金*2
100万円
35歳女性の場合、
月払保険料5,150円
日額10,000円、女性入院特約(2007)5,000円[60日型]
先進医療特約(2018)付加、
がん一時金特約*2100万円、終身払
- 保険料は、2025年7月1日現在のものです。
- 医療行為、医療機関および適応症などによっては、給付対象とならないことがあります。
同一の被保険者において、先進医療給付のある当社特約の重複加入はできません。 - がんにかかわる保障は、責任開始日からその日を含めて91日目(がん責任開始日)より開始します。
万一のときに備える保障

一定期間の死亡保障を
お手頃な保険料で準備できる
-
保険期間・保険料払込期間
20年
-
死亡・高度障害保険金
1,000万円
35歳女性の場合、
月払保険料1,573円
保険期間・保険料払込期間20年、保険金額1,000万円
- 保険料は、2025年7月1日現在のものです。
子どものための教育費を残すなら?
子どもの教育費は、公立・私立や文系・理系など教育コースによって費用が異なります。
幼稚園から大学まですべて公立の場合とすべて私立の場合では2.6倍~4.6倍もの差があります。
教育費の例
- 幼稚園 私立3年間
- 小学校・中学校・高校 公立 計12年間
- 大学 私立文系4年間
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幼稚園〜高校は公立、大学国立9,150,609円
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幼稚園〜高校は公立、大学私立文系10,880,562円
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幼稚園〜高校は公立、大学私立理系12,220,198円
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幼稚園私立、小・中学は公立
高校私立、大学国立10,936,278円 -
すべて私立(大学は私立文系)24,670,965円
-
すべて私立(大学は私立理系)26,010,601円
-
すべて私立(大学は私立医歯系)42,162,688円
[出典]
- 幼稚園・小学校・中学校・高校の金額・・・学校種別の学習費総額(学校教育費、学校給食費、学校外活動費の合計)【文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」】をもとに算出(高校は全日制の金額)
- 大学の金額・・・[国立] 入学金・授業料【国立大学等の授業料その他の費用に関する省令】[私立] 入学金、授業料、施設設備費、実験実習料、その他【文部科学省「私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果」】 [国立・私立共通] その他の学校納付金、修学費、課外活動費、通学費の合計(昼間部)【(独)日本学生支援機構「令和4年度学生生活調査」】をもとに算出
こちらはあくまでも「目安」です。
お子さまの希望する進学先に進ませてあげるためには、この金額以上にかかることを想定した準備が必要です。
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