生命保険（死亡保険）の選び方は？おすすめの種類や年代・世帯別のポイントを紹介

生命保険は、加入者がお互いに助け合う「相互扶助」の仕組みで成り立っています。保険に加入した人が少しずつ出し合った保険料が、“生命に関する万一”に遭ってしまった加入者に支払われる保険金や給付金の原資となります。

一人では出せない金額も、多くの人が出し合うことで、まかなうことが可能です。この相互扶助の仕組みは生命保険だけでなく、損害保険や公的年金、健康保険などの保険全般に取り入れられています。

また、生命保険は多くの場合、基本となる主契約とオプションである特約で構成されています。

たとえば、死亡に備える死亡保険であれば、基本の死亡保障に加えて、不慮の事故や所定の感染症による死亡や高度障害の場合に追加で保険金を受取れる「災害割増特約」や、がん・急性心筋梗塞・脳卒中などの所定の状態の場合に保険金を受取れる「特定（三大）疾病保障特約」を付けたりできます。

他にも多くの特約が商品ごとに用意されており、ご自身のライフステージや健康状態などを考慮して、必要な保障を追加して契約します。

生命保険は、万一亡くなった場合の遺族保障のための仕組みとしてできたものです。一方、時を経て、人々のニーズに応じて生まれたのががん保険をはじめとする医療保険です。

契約時に定めた保険金額を被保険者が亡くなったときに遺族が受取る死亡保険と異なり、医療保険は被保険者が入院や手術をしたときに給付金を受取ります。

死亡保険に医療保障の特約を付けたものや、医療保険に死亡保障がついているものなど、生命保険と医療保険を組み合わせたものもあります。

18歳から79歳までの人を対象にした生命保険文化センターの調査結果によると、79.8％の人が生命保険または医療保険に加入しているようです。どんなときに備えて加入しているのか、保障内容ごとにみてみましょう。

「万一への備え」でも、生命保険と預貯金は特徴が異なり、「貯蓄は三角、保険は四角」とたとえられます。

• 貯蓄

  備え始めたときには使えるお金はなく、「そのとき使える金額（貯蓄額）」は少しずつ増えていくため三角形になるのが特徴です。

• 保険

  保険は、備え始めようと加入したときから、万一のときには契約時に定めた金額（保険金額）を受取ることができるため、四角形で表されます。ただし、預貯金のように自由にお金を引き出したりはできません。

貯蓄は、時期によっては備えられる金額が少なくなりますが、保険は、加入したその日に何かがあってもまとまったお金を受取れる場合があります。

生命保険（死亡保険）とは、保険期間中に被保険者が亡くなったときに保険金が支払われる保険です。死亡に備える生命保険（死亡保険）は、「定期保険」と「終身保険」の大きく2種類あり、それぞれ特徴が異なります。

また、生命保険には、「死亡保険」の他に「生存保険」と「生死混合保険」があり、特徴と代表例は次のとおりです。

生存保険は、被保険者が保険期間の満了時に生きている場合に限り、保険金や満期金、年金などが支払われる保険です。保険期間中に亡くなった場合は、一定の死亡保険金が支払われます。

死亡保険のように、遺族保障として大きなお金をもらえるものではありません。受取ったお金を、被保険者本人が学資や老後の生活費などに使いたい場合に加入する保険です。

生死混合保険は、生存保険と死亡保険をミックスした保険です。保険期間中に亡くなった場合に、保険金受取人に死亡保険金が支払われます。保険期間終了時に生きていれば、生存保険金（満期金）が支払われます。

生命保険会社が扱う保険には上述の種類以外に、さまざまなリスクに備えられる以下のような保険があります。

定期（掛け捨て）保険は、少ない保険料で大きな保障が得られるため、保障を厚くしたい期間が決まっている方などに向いています。一方、更新時に保険料が上がる点がデメリットですが、更新時に保障額を調整することで家計への負担を抑えられるでしょう。

定期（掛け捨て）保険は、以下のようなケースに向いています。

終身保険は、一生涯の保障を得ながら資産形成も行えるのが大きなメリットです。一方、掛け捨てタイプと比べると保険料は割高になる傾向があります。解約払戻金があるとしても、払込保険料の総額を下回る可能性があるため、保険料が生活や家計を圧迫するリスクについても考慮する必要があるでしょう。

終身保険は、以下のようなケースに向いています。

年齢にかかわらず万一のことが起こる可能性はあります。万一の場合は、葬儀代や自身の身辺整理にお金がかかります。また、将来的に結婚したり子どもができたりすると、生命保険の重要度が増す場合もあります。今後のために、金銭的に無理のない範囲で加入しておくとよいでしょう。

40代～50代単身の場合、貯蓄が十分であれば死亡保険の必要性は低いことが多いでしょう。ただし、ご両親が既に退職しており、ご自身が世帯主になっている、もしくは経済的援助を行っている状況であれば万一の場合に備えておくと安心です。

また、ご自身の老後資金を形成するために、終身保険に代表される貯蓄型生命保険に加入する選択肢もあります。

生命保険は健康状態や病歴などによって加入できなくなるケースがあるため、健康なうちから生命保険に加入しておくと安心です。

自分自身の医療保険・がん保険に加え、遺族（パートナー）のための死亡保険も考える必要があります。

子どもがいる場合は、万一のときにパートナーや子どもの生活費を確保するためにも、生命保険の重要性が増します。

共働き、片働きに関わらず、定年までは生命保険の重要性が高いですが、健康リスクも高くなるので医療保険も検討する必要があります。若年層と比べて保険料が高くなる傾向にあるため、子どもが独立した、夫婦の働き方が変わった、定年退職したなどライフステージの変化に応じて、必要保障額の見直しをするとよいでしょう。

また、貯蓄型生命保険がある場合は、いつ保障が不要になりそうか、あるいは解約しないなど将来的な活用方法についても家族で話し合っておくと有効活用につながります。

万一のときにいくら必要になるかを試算した金額を「必要保障額」といいます。
保険選びはこの必要保障額をもとに考えていきます。算出方法は以下のようになります。

※ 必要保障額シミュレーションで算出できます

想定している生活プランをもとに、将来の収支のバランスを「見える化」して、のこされたご家族にいくらお金が必要になるか、きちんと計算するところから始めることが大切です。

自分で調べてみたけれど本当にこれでいいの？と不安に感じられる方は、保険会社の担当者やファイナンシャル・プランナーへご相談ください。
希望を伝えることで、必要な保障額についてシミュレーションをしてもらえます。