手術給付金から考える医療保険

（1）金額が一律で決まっているタイプ

対象となる手術であれば、どの手術に対しても一律の金額を受取れます。「手術を受けたらいくら」と、金額がわかりやすいところが大きな特徴でしょう。

例えば、約款で、手術給付金の金額が「入院給付金日額×20倍」と定められている場合、入院給付金日額が5,000円の契約なら手術給付金は10万円、入院給付金日額が1万円の契約なら手術給付金は20万円が、対象となる手術を受けた場合に受取れます。

（2）手術の種類によって金額が異なるタイプ

手術の種類によって、入院給付金日額の10倍、20倍、40倍というように、支払倍率を変えています。重大な手術には倍率が高く、比較的軽度な手術には倍率を低くするというように差を設けて、実際の負担額に対応しやすくしています。

手術給付金の支給条件にも注意しましょう。例えば、入院しないで手術を受ける日帰り手術の場合、支払いの対象外とする保険もあれば、入院による手術と同額支払う保険、日帰り手術の支給倍率を低めに設定している保険もあります。

例えば、1か月の医療費総額が100万円だった場合、健康保険を使うと3割負担になるため、本来であれば1か月で30万円を負担することになりますが、高額療養費制度を使うと、さらに負担を軽減できます。

年収が約370万～770万円の場合、1か月の自己負担限度額の計算式はこのようになります。
「80,100円＋（総医療費‐267,000円）×1％」。

計算式に先ほどの医療費100万円を入れて、計算してみましょう。
「80,100円＋（1,000,000円－267,000円）×1%」＝87,430円

この場合、1か月の医療費負担は87,430円になります。

注意点としては、高額療養費を計算する際の1か月は「1日～月末まで」だということです。月をまたいで入院した場合には、それぞれの月ごとに計算します。

高額療養費が後払いの点にも注意が必要です。医療費を全額、医療機関で支払ってから、高額療養費の申請をすると、後日、自己負担限度額を超えた部分が、口座に振込まれるという仕組みです。

医療機関など窓口での負担を抑えたい場合には、健康保険組合などの窓口で「限度額適用認定証」を事前に入手しておきましょう。これを医療機関の窓口に提示すると、立替払いの必要がなくなり、医療費の支払いが限度額までに抑えられます。

計算式

「支払った医療費の合計額－保険金などで補填される金額－10万円^＊」

1. その年の総所得金額などが200万円未満の人は、10万円ではなく、総所得金額の5%の金額

なお、医療費控除の金額は、所得から差し引ける金額です。医療費控除によって払戻しされる金額は、この金額に所得税の税率をかけた金額になるため、もっと少なくなります。